経営者は承認欲求にどう向き合うと良いのか？

YouTubeやSNSなど、経営者がメディアに露出する機会が増えています。しかし、その情報発信は本当に事業にプラスになっているのでしょうか。本動画では、経営者と承認欲求の向き合い方について深く掘り下げています。

経営者のメディア露出：PRの3つの種類

PRには「会社のPR」「商品のPR」「個人のPR」の3種類があり、このうち個人の知名度を上げるのが最もやりやすいと言われています。そのため経営者自身がメディアに出ていくこと自体は理解できる戦略です。

プラスになる露出とマイナスになる露出

事業やサービスを直接取り上げてもらえるテレビ番組や雑誌の取材は基本的にプラスです。一方で、以下のような露出にはリスクがあります。

• 情報番組のコメンテーター：本業と無関係なニュースにもコメントが求められ、意図しない炎上リスクがある
• ライフスタイル系メディア：高級車や住まいの紹介は反感を買いやすく、事業へのプラスが少ない
• SNS上での過激な発信：注目は集まるがアンチも増え、本業に紐づかないことが多い

承認欲求に負けない経営判断のために

事業に直結しないメディア露出の多くは、承認欲求が動機になっていることがあります。本人もそれを分かっていながら、注目を集めたいという個人の欲求に流されてしまうケースが少なくありません。

この問題への対策として、動画では以下の仕組みが紹介されています。

• 自分に意見する人を近くに置く：孫正義氏はSBIの北尾氏やみずほの葛西氏など、率直に意見するナンバー2を常に側に置いていた
• 先輩経営者をメンターにする：孫氏も先輩経営者に定期的に会いに行っていたとされる
• 定期的な外部チェックの仕組み：健康診断と同じように、月1回など定期的に外部の客観的な視点でチェックを受ける時間を設ける

経営者同士の仲間内では互いの問題に気づきにくいもの。客観的な外部の目を入れる仕組みを持つことが、承認欲求に流されず理性的な経営判断を続ける鍵となります。